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日本の子供たちが、英語を身につけて ミライに羽ばたくために。
日本の子供たちが、英語を身につけて ミライに羽ばたくために。
2023.06.13
2023年5月22日、ワールド・ファミリー バイリンガル サイエンス研究所（以下、IBS）は、メディア向けセミナーを開催しました。テーマは、「AI時代の英語教育はどう変わる？」。第二言語習得や英語教育の分野で活躍する3名の研究者とメディアのみなさんにご参加いただき、講演やディスカッションを行いました。当日の概要をご紹介します。
著者：佐藤 有里
IBSは2022年よりメディア向けセミナーを開催し、各分野の研究者・教育者、メディアがともに知見を共有しながら対話する機会を設けています。
昨年は、ICTやAI、VRなどの最新テクノロジーを活用した外国語教育をテーマに開催。ディスカッションを通じて、「テクノロジーをどのように学習や指導に役立てることができるか」とともに、「私たちはなぜ英語を学ぶのか、教師は何を教えるべきか」という点についても議論をさらに深める必要性があることがわかりました。
特にChatGPTに代表される生成型AIの登場は、外国語に限らず、何かを学習することの意義や教師の役割について考えさせられる出来事だったのではないでしょうか。
よって今回は、3名の研究者から各自の研究成果に基づく「これからの英語教育」について提言していただき、メディア関係者とのディスカッションを行いました。
立教大学外国語教育研究センター 新多了 教授／副センター長
新多教授は、主に第二言語習得における「個人差」の研究を専門とし、立教大学の英語教育カリキュラムの作成・運営を担当。現在研究を進めている「ナラティブ・アイデンティティ」という考え方をご紹介いただきました。
・これからの英語教育では、個人の「ウェルビーイング」に貢献することが重要になる。
・効果的で適切な学習や発達には、「パラダイム・モード」（論理・科学的モード）と「ナラティブ・モード」（ストーリー・文化的モード）という両方のモードで知識の整理、思考、言語表現をできる必要がある（下の画像参照）。
・自動翻訳技術の発達により、「ツール」としての英語を学ぶ価値は徐々に下がっていく。しかし、自分の「アイデンティティ」を構築する手段の一つとして英語を学ぶ価値はある。もう一つの言語を学ぶことは「新しい世界の見え方」を獲得することでもある。
・私たちは、自分にとって重要な意味を持つ記憶をつなぎ合わせることで「ライフ・ストーリー」をつくり、自分がどんな人間かを理解する（ナラティブ・アイデンティティを構築する）。
・「パラダイム・モード」については、ChatGPTなどのAIが効果的・効率的な個人学習のツールになる。
・「ナラティブ・モード」については、人が大きな役割を果たす。教育現場には、学習者が教室でも現実世界でも豊かな「ナラティブ・アイデンティティ」をつくれるように手助けすることが求められる。
資料提供：新田了 教授
神奈川大学国際日本学部国際文化交流学科 鈴木祐一 准教授
外国語能力・スキルの熟達化のプロセスについて研究する鈴木准教授は、高校の英語教育改善を支援する活動も行っています。教材や授業時間数、教員養成・研修などの制約がある中で高度な学習内容をどのように教えるか、という課題を抱える高校英語教育。日本の高校における英語授業の現状と未来についてお話しいただきました。
・いまでも「文法訳読式」の解説・演習が中心だが、この10年間で、音読やシャドーイング、リテリング（再話）、暗唱などのトレーニング系を中心に組み立てた授業が行われるようになり、効果的な授業モデルの実践も広がりつつある。
・ただし、実際に英語をコミュニケーションのために使う機会もうまく組み合わせないと、トレーニングだけで得た知識は使えるようにならない。
・第二言語習得研究では、教えなくても身につくもの、教えても身につかないものがあることがわかっている。教師の役割を「教える」ではなく「支援」（最適な英語学習の環境をつくり、生徒が英語を使いながら身につけるプロセスを支援する）に変える必要がある（下の画像参照）。
・ことばは社会・文化との関わりを通して身につくため、教師には「ことばの使い手としてのロールモデル」という役割が求められる。教師にも、異文化の中で英語を使う実体験が必要不可欠。
・母語と外国語の習得・使用は切り離せないため、教師には、両方の言語を駆使して思考・表現・コミュニケーション能力を総合的に高める専門家としての役割がある。
資料提供：鈴木祐一 准教授
早稲田大学GCS研究機 知覚情報システム研究所 鈴木駿吾 次席研究員
スピーキングのメカニズムについて研究してきた鈴木研究員は、会話AI技術を使った英語でのインタビューを通して、スピーキング能力を判定するエージェントシステム「InteLLA」の開発に携わっています。これまでの研究成果、ChatGPTなどの大規模言語モデル（LLM）が技術開発に与える影響とともに、本邦初公開となる開発途中のプロトタイプ（下の画像参照）をご紹介いただきました。
・即興で「ペラペラ（流暢）」に話すためには、言語知識の幅広さを高めるだけではなく、言語知識を引き出す速度を訓練する必要もあることが研究でわかった。
・ただし、「ペラペラ」だからといって、「コミュニケーション」がうまいわけではない。会話能力は、ゴールに向かって会話を共同構築する能力であり、相手の振る舞いが大きく影響する。
・「やり取り」の力を適切に測るためには、一貫した振る舞いをしつつも、学習者に合わせて即興で会話を共同構築できる「話し相手」が必要であり、AIを使った対話システム技術の活用が期待される。
・大規模言語モデル（LLM）は、その高い自然言語理解能力から、双方向的な会話、さまざまな発話内容への応答を可能にしたが、学習者のレベルを考慮せずに応答してしまうなど、LLM特有の問題を制御する必要がある。
・AIは、エピソード記憶を持つことはできないため、例えば「こう言えば相手が喜ぶのではないか」といった思考はできない。人間同士が日常的に行っているような、記憶を伴う関係性構築のための会話を実現するには、まだ大きな壁がある。
会話AIエージェント搭載型英語スピーキング診断サービス「LANGX® SPEAKING」プロトタイプのデモ画像
資料提供：鈴木駿吾 次席研究員
IBS主任研究員 Paul Jacobs
IBS主任研究員のJacobsは、斎藤 裕紀恵 准教授（中央大学 国際情報学部）と共同で、小学生のVR英語学習に関するパイロット研究プロジェクトに取り組んでいます。今回はオンラインで参加し、2023年春に実施した新たな実験の結果をもとに、外国語教育におけるテクノロジー活用に関する考察を共有しました。
・小学6年生18名を対象に英語レッスンを計6回実施。PC画面で仮想空間に入り込む「VRレッスン」グループと、ビデオ通話を使う「Zoomレッスン」グループに分かれた（下の画像参照）。
・結果、両グループともリスニング力が向上した。仮想空間やトピックに合ったコミュニケーションを体験するレッスンであったため、レッスンで身につけたトピック知識がリスニング力の向上に役立った可能性がある。
・参加した子どものほぼ全員が今回のレッスンにより英語を使うモチベーションが高まっていた。
・VR環境は、子どもの注意がいろいろなものに向いてしまう難しさはあるが、自由な発言や自然なコミュニケーションを促す効果が見られた。
・指導経験があまりない教師の場合は、子どもの視点が固定される、お互いの表情がわかるビデオ通話のほうが教えやすいと考えられる。
・VRは「教室ではできない体験」、Zoomは「他者とのつながり」、AIは「知識習得や繰り返し練習」、というように、伸ばしたい能力に合う適切なテクノロジーを選ぶことが重要。
・外国語教育におけるテクノロジーの活用は、言語が単なるスキルではなく、アインデンティティに影響することを認識したうえで議論する必要がある。
講演後は、原田哲男教授（早稲田大学／IBS学術アドバイザー）、講演者４名、メディア関係者（計7名）によるディスカッションを行いました。以下、議論の内容を一部ご紹介します。
・学習者の好みや経験、バックグラウンドは多様であるため、同じ方法ですべての学習者のモチベーションを引き出すことはできない。多様な方法を試すこと、個別化することが重要。
・人の気持ちはアップダウンするため、モチベーションを保っていくうえで人が重要な役割を果たす。教師がどのような人間か、ということも「学習を続けよう」、「がんばって練習しよう」というやる気の維持にとって大切。
・教師が「教師も一人の人間である」という視点やアイデンティティを持ち、英語を使った体験を語ることは、学習者が外国語を自分のアイデンティティの一部だと思うようになる方法の一つ。
・教室やメディアの語学番組では、ネイティブ・スピーカーが英語を話し、日本人教師が日本語で解説することが多い。すなわち、「ネイティブ・スピーカ＝使用者」、「日本人＝学習者」という関係性。学習者の「正しく話せなければならない」という意識を変え、「自分たちは英語の使用者になれる」と思えるようにするためには、日本人教師も英語を使い「使用者」としてのモデルを見せる必要がある。
・いまは多様な英語があり、本当に母語話者基準だけで良いのか、という議論もある。メディアがそのような考え方を取り入れた発信や番組づくりをすることは有効なのではないか。
・AI対話システムをスピーキングの学習活動として使う場合、英語学習に対するモチベーション向上、英語を使うことに対する不安の軽減、繰り返し練習による表現の定着などの効果が考えられる。
・AIとの会話には真正性がない。外国語を使うことによるアイデンティの変化は、人間同士のコミュニティの中で生まれるもの。教室内では身近な体験を共有している教師や生徒同士が会話し、AIは局地的、補助的に使ったほうが良いかもしれない。
・自宅で練習して学校で話す、というふうに反転学習として使うことができるが、「練習しないとみんなの前では話せない」というふうに完璧主義になってしまわないように注意する必要があるかもしれない。
・AIとの会話は新鮮味があって生徒の興味を引きやすいが、単発の娯楽のようにならないように学習活動を計画しなければならない。「これを使ってこういう活動ができる」というアイディアがたくさん出てくる先生もいれば、難しい先生もいるのではないか、という懸念がある。
・AIも、ほかの学習ツールと同様に使い手次第。授業中のスピーキング活動や自習などにうまく活用すれば教師の負担軽減にもつながると思われるが、教師のトレーニングも必要。
・教育現場で個別最適化が重視されるようになり、多くの教師は児童や生徒が個別に学習してくれるようなツールを求めている。
・最も簡単に個別最適化できる部分は、文法などのドリル練習。AIの活用により、生徒一人ひとりが項目別で練習し、「どこでつまずいているのか」というフィードバックを受けたり、最適なタイミングで復習したりできるようになる。
・算数のような正解・不正解がある学習項目であれば、定着度合いを推定して個別最適化しやすいが、スピーキングなどの画一的な正解がないパフォーマンスとなると現段階ではまだ難しい。
・定型表現の役割が比較的大きいBICS（生活言語能力）（※1）は、繰り返し練習によって定着しやすいスキルの要素が大きいため、個別最適化がしやすいのではないか。このような低次スキルはAIを活用して効率的に身につけ、高次の認知機能や思考能力が要求され画一的な評価ができないCALP（アカデミックな言語能力）は学校で身につける、というふうに考えることもできる。（※2）
・英語学習には、思考力を高めるという側面もあるため、AIなどのツール活用によって「考える」というプロセスを飛ばしてしまうことには懸念がある。現段階では、ほとんどの大学が活用の方向性をまだ模索しているのではないか。
・例えば自動翻訳などを使って話したことばが相手の文化ではタブーであった場合、仕事などでは致命的な失敗になる。学校がそのような失敗を許容する場になり、学習者にツールをどんどん使って失敗する経験を積んでもらうことも必要なのではないか。日本人学習者が「こうやってツールを使えば、英語を使って何でもできる」と思えるようになり、英語の「使用者」としてオーナーシップ（※3）を獲得するための近道になるかもしれない。
・機械翻訳は、ある程度自律的に英語を使えるレベル（CEFR B1レベル以上）になると、「やっぱりこの言い方でいいんだ」、「こういう言い方もできるのか」という学びにつながると思われる。日本人の英語学習者の大半はスピーキングなどの発信技能がA2以下であることを考えると、高校までは、機械翻訳の活用に教師側の工夫が大きく求められる。学習者の到達レベルに合わせて活用し始める時期を見極める必要がある。
・現状、大学の入試や共通テストで測っている英語力は、言語知識に支えられたスキルの正確さ（パラダイム・モード）。しかし、今後はそのようなスキルが機械翻訳テクノロジーによって支えられていくため、日本語、英語、ほかの言語も含めて言語能力をより広く捉え、英語教育の目的や評価を再考しなければならない時期に来た。これから活発に学会で議論されていくテーマだと考えられる。
・技術の発達は、人間にしかできないこと、人間の本来あるべき姿、コミュニケーションの本質に目を向ける機会になる。ことばを使う目的が「伝えること」だけであれば、ツールによって簡単にできてしまう時代。「我々は何のためにことばを使うのか」ということを考えたうえで、主体的にテクノロジーを活用する必要がある。
今回は、AI時代の英語教育がどのように変わるか、というテーマについて、学習のモチベーション、教師に求められる役割、技術の進歩や課題など、さまざまな視点で議論を行いました。
特に、英語教育という枠を超えて、「ことばとは何か？」、「何のためにことばを学んで使うのか？」という根本的な疑問について意見交換できたことは、研究者にとってもメディアにとっても有意義だったのではないでしょうか。
今回ご登壇いただいた3名の研究者の研究内容については、IBS研究員によるインタビュー記事を当ウェブサイトに掲載しております。そちらもぜひご覧ください。
本セミナーに関するお問い合わせ先：contact@bilingualscience.com
（※1）BICS（Basic Interpersonal Communicative Skills）は、対人的な会話能力。
（※2）CALP（Cognitive Academic Language Proficiency）は、抽象的な概念や考えを理解したり表現したりする言語能力であり、学業成績に関係するとされる(Cummins, 2008)。
（※3）英語のオーナーシップ（ownership）とは、英語の所有者であることを指すが、母語話者でなくても英語を頻繁に使っている人は、英語が自分の言語であると感じるようになり、英語を使うことに自信を持てる。今回の鈴木祐一准教授による「英語教師は英語の使い手としてのロールモデルになると良い」という提案にもつながると考え方だと思われる。一方、日本の高校生を対象とした調査（Matsuda, 2003）では、英語がアメリカやイギリスなど英語圏の国に属するものであり、その国の人々が話す英語だけが正しく本物だと認識されていることが報告された。この考え方の問題点として、ほかの国・地域で話されている多様な英語への意識が低く国際理解につながらないこと、効果的にコミュニケーションを図る力よりもネイティブ・スピーカーの英語を基準とした「正確さ」を重視してしまうことなどが挙げられている。
＜登壇者プロフィール＞
■立教大学外国語教育研究センター 新多了 教授／副センター長
専門は、第二言語習得。ウォーリック大学（イギリス）大学院応用言語学研究所にて修士号、博士号を取得。名古屋学院大学外国語学部英米語学科 教授を経て、2019年より同大学院の外国語学研究科 特任教授に就任。また、同年より、立教大学 外国語教育研究センター教授、2020年より同センター・センター長、2022年より副センター長を務める。立教大学の英語教育プログラムの開発と運営に取り組んでいる。
■神奈川大学国際日本学 国際文化交流学科 鈴木祐一 准教授
専門は、第二言語習得、外国語教育。効果的な繰り返し学習に必要な条件、外国語学習の熟達化を支える認知神経基盤、外国語学習における個人差の役割などをテーマに研究を行う。メリーランド大学カレッジパーク校にて博士号（第二言語習得）取得。現職のほか、東北加齢医学研究所共同研究員、高校の英語教育改善を支援するプロジェクト「Sherpa」のメンバーとしても活動している。また、Studies in Second Language Acquisitionなど国際学術誌の編集委員を務める。
■早稲田大学GCS研究機 知覚情報システム研究所 鈴木駿吾 次席研究員（研究院 講師）
専門は、外国語教育、第二言語習得。質の高い発話とは何か、第二言語学習者が流暢に話せるようになるためにはどのような言語知識が必要か、といったテーマで研究を行う。英国ランカスター大学にて博士号（言語学）を取得し、2021年より現職。早稲田大学 GCS研究機構の語学学習支援プロジェクト「人と共に成長するオンライン語学学習支援AIシステムの開発」の研究代表を務める。同研究チームが開発した会話AIエージェント「InteLLA」は2021年に世界最大の教育コンテスト「the QS-Wharton Reimagine Education Award」で表彰された。2023年度より英会話能力判定システム「LANGX Speaking」として、早稲田大学の正規英語科目「Tutorial English」に正式採用されている。
■早稲田大学教育学部・総合学術院 原田哲男 教授（IBS学術アドバイザー）
■IBS主任研究員 Paul Jacobs
詳細はIBS研究員の紹介ページをご覧ください。
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Cummins, J. (2008). BICS and CALP: Empirical and Theoretical Status of the Distinction. In Hornberger, N.H. (Eds.), Encyclopedia of Language and Education. Springer.
https://doi.org/10.1007/978-0-387-30424-3_36
Matsuda, A. (2003). The ownership of English in Japanese secondary schools. World Englishes, 22(4), 483-496.
https://doi.org/10.1111/j.1467-971X.2003.00314.x