日本の子供たちが、英語を身につけて ミライに羽ばたくために。
2019.09.11
海外旅行先として人気が高まっているアブダビやドバイで有名なアラブ首長国連邦。外国人が約9割という、世界的にも珍しい人口構成の国であり、若者の多くがアラビア語と英語のバイリンガルであると言われています。
写真:LIGHTFIELD STUDIOS – stock.adobe.com
【目次】
石油と天然ガスの保有国として世界第7位(UAE Government, 2019)であるアラブ首長国連邦(UAE/United Arab Emirates)は、アラビア半島のペルシャ湾岸に位置する、7つの首長国から成る連邦国家です。
首長国の一つであるアブダビやドバイは観光地としても世界的に有名になってきており、2010年に建設された世界一の高層ビル「ブルジュ・ハリファ」(ドバイ)は世界中で大きな話題になりました。
地図データ ©2019 Google、INEGI
UAEでは、約70年間のイギリスによる支配から独立して1971年に建国されましたが、国語に制定されているアラビア語(標準語)が教育の場や公的機関で使用され、最も多くの人々が日常会話でアラビア語のガルフ方言(アラビア半島のペルシャ湾岸地域で話されてきた話し言葉で「湾岸方言」とも呼ばれる)を使用しています。
UAEの中学3年生のうち、約7割はアラビア語における高度な読み書き能力を習得していることが報告されており(UAE Vision 2021, 2018)、UAEではアラビア語を使用できる人が大多数であると言えます。
出典:Eberhard et al.(2019)
※IBSグラフ作成
※Ethnologueデータによると、調査年度がそれぞれ異なるため、使用人口の割合の合計は100%にならない。
しかしながら、UAEの国内人口およそ900万人のうちUAE国民はわずか1割。残りの約9割は外国出身者が占める、という世界的に極めて珍しい人口構成の国です。
出身国として最も多いインドをはじめ、パキスタンやバングラデッシュなどのアジア諸国、ヨーロッパ諸国、アフリカ諸国など、UAE居住者の出身国は200カ国以上にも及びます(UAE Government, 2019)。
ベンガル語やヒンディー語、マラヤーム語、中国語(北京語)、ネパール語、ロシア語、シンハラ語、タガログ語、ウルドゥー語などで放送されるテレビ・ラジオ番組もあり(UAE Government, 2019)、1976年に政府が設立した報道機関「首長国連邦通信社」が計13カ国語(アラビア語、英語、ウルドゥー語、トルコ語、ロシア語、ポルトガル語、イタリア語、ヒンディー語、フランス語、ペルシャ語、スペイン語、ドイツ語、中国語)でニュースを出版・配信している(Emirates News Agency, 2019)ことからも、UAEには多様な言語を話す人々が住んでいることがわかります。
ペルシャ湾岸に位置する国々は、歴史的にもともと人口が少なく、多くの人々を雇用できるような近代的で大規模な産業もなかったため、特に水的資源に恵まれず農業や牧畜業も営むことができない地域は定住者数が限られていました。
国土の大半を砂漠が占めるUAEも人口が少ない地域であり、1908年ごろの同地域人口は遊牧民を含めても現在の約1割以下でした(福田, 1996)。
そのような状況の中で1950年〜1960年代に油田が発見されて石油開発が急激に進められたため、国内の人口だけでは労働人材が不足します。以前から外国の商人や貿易商などはドバイを中心に定住していましたが、これを機に、多くの外国人出稼ぎ労働者がUAEへ移住し石油関連産業における労働人口のほとんどを占めるようになりました(鷹木, 1989; François, 2015)。
UAE政府は、このように多数の外国人労働者を受け入れる一方で、UAE国民を「National(ナショナル)」、外国人を「Non National(ノン・ナショナル)」と呼んで明確に区別してきました。
建国時のUAE国籍法では、1925年以前から首長国のいずれかに居住するアラブ人やその子どもたちのみが「UAE国民」であると定められ、周辺諸国から移住してきたアラブ人は数年間(国籍によって3年以上または7年以上)の居住継続後に国籍の申請が認められました。
非アラブ人の場合は条件が厳しく、30年以上の居住継続かつアラビア語が堪能であることが求められました(堀拔, 2009)。
つまり、UAE国民として認められるには「アラブ人」または「アラビア語話者」である必要があり、UAEではアラブ人という民族性と同等にアラビア語使用が重視されてきたと言えます。
このような背景と価値観により、保護領としてイギリスの支配を受けていたにもかかわらず、また、非アラビア語圏出身の外国人が多数であるにもかかわらず、アラビア語の話者人口が維持されてきたのではないでしょうか。
建国後の1970年代は、石油ビジネスによって得た収入をもとに近代的な国家開発が始まります。
道路や電話回線、住宅、学校など、インフラや教育機関の整備が急速に進められ、行政職員や学校教員、建設業、サービス業などにおいて多くの労働力が必要になりました(堀拔, 2009)。
また、1980年代からは石油需要量や国際情勢が変化し、石油価格が不安定になるとともに収入や経済が低迷し始めます。
石油価格を上げたり外国企業の国有化・外国資産の強制接収をしたりすることで独占的に収益を確保しようとした石油産出国も多い中、UAE首長国の一つであるアブダビは石油産業における外国資本や外国企業の参入を積極的に認め、政治的にも国際協調路線であることから、外国企業・資本と共存する道を選びました。
さらにドバイは、外国企業・資本のみならず、海外から最先端の技術や知識を取り入れ、早くから石油や天然ガス以外の産業を発展させようとしてきました。
この不安定な石油ビジネスへの依存から抜け出そうとする過程でも、工業や製造業、貿易業、不動産業など、新しい産業において労働力が必要となります(宮﨑, 2004)。
しかしながら、UAEは建国当時から人口が少ないのみならず、教育制度が整っていない首長国が多かったため、教育を受けた労働人材が不足していました。
そのため、近代的国家開発や石油関連以外の産業においても外国人を積極的に採用し、特に、多くの人数を比較的低い給料で雇用できるアジアで労働力を確保する動きが盛んになりました(François, 2015; Ministry of Economy, 2005; 堀拔, 2009)。
1980年代末に実施されたインタビュー調査研究では、より良い職を求めて公務員や教師、会社員、企業やレストランの経営者などをしながら安定した生活を送る人々、ホテルのスタッフや調理人、メイド、タクシー運転手などをしながら家族に仕送りをする人々、母国で働き口がないためにUAEでの就職を選択した20代の若者、母国での戦争から逃れてパスポートやビザをもたずに働き始めた人々、親の代で移住してきたUAE生まれの子どもたちなど、UAEに暮らす外国人がその国籍も移住背景も実に多様であることが報告されています。
そして、彼らの多くはアラビア語または英語を話すことができ、アラビア語圏または英語圏の国・地域から移住してきた人もいれば、移住後にアラビア語や英語を習得した人もいました(鷹木, 1989)。
UAEでは、英語を第一言語として話す人口は極めて少数ですが、学校や病院、ショッピング・センターなど、あらゆる場面で英語が事実上の公用語になっています(Eberhard et al., 2019; Hopkyns, 2014; 堀拔, 2009)。
政府などの公的機関のウェブ・サイトやテレビ・ラジオ番組、新聞などのメディアの多くがアラビア語と英語の二言語で提供され(Eberhard et al., 2019; UAE Government, 2019)、アラビア語を話さないベビーシッターと英語でやりとりしながら育った子どもたちや、英語で提供されるテレビ番組や映画、音楽などを見聞きしながら育った子どもたちもいます(Alfaham, 2019b; Hopkyns, 2014; 木村, 2016)。
日本中東学会年報では「脱石油経済を目指した成長政策を進めれば進めるほど、外国人労働力に依存せざるをえず、その結果として「国民」がマイノリティ化し」、「UAE国民でさえ英語を使えなければ、日常生活に支障をきたす場合すらある」と報告されています(堀拔, 2009)。
2018年12月には、アブダビの司法部が訴訟手続きで使用する訴状をアラビア語と英語のバイリンガル表記に変更しました。
これは、アラビア語を話さない人々がアブダビで事業や投資を行う際の権利や義務などに関する司法制度を理解・利用しやすい環境を整備し、国外の企業や投資家を誘致することが目的であり、中東諸国で初の取り組みです(Salman, 2018)。
出典:Ministry of Economy (2005)
※IBSグラフ作成
これらの状況から、非アラビア語圏の外国人が増加するにつれて、そして、彼らが働く分野や職種が多様化するにつれて、アラビア語とともに英語も共通語として機能するようになり、実質的な公用語として使用され始めただけでなく、国を挙げた経済戦略の一つとしてアラビア語・英語のバイリンガル環境が推進されていることがわかります。
このように国家開発や労働力を外国人に頼ってきた結果、UAE国民は労働市場において極めて少数派になります。
以下のグラフが示す通り、20代〜50代の労働人口の9割前後を外国人が占め(Ministry of Economy, 2005)、民間企業で働く人材はほとんどが外国人(2018年時点で民間企業雇用者のうちUAE国民は3.8%)です(UAE Vision 2021, 2018)。
さらには、0〜14歳の人口における外国人の割合は1975 年時点で4割前後でしたが、2005年には6割まで増えてUAE国民を上回りました。近年は、一時的な出稼ぎ労働者のみでなく、家族・親戚を呼び寄せて長年居住する人や親子2世代・3世代に渡って定住する人、UAE国民と結婚する人も増加しています(François, 2015)。
ドバイ政府の調査によると、ドバイ在住の小学生およそ96,000人の国籍は170カ国にも及び、7割の児童は幼少期からUAEで生活しています(KHDA, 2018)。
UAE国民は、これから教育を受ける子どもたちの世代においても少数派になってきているのです(Ministry of Economy, 2005)。
出典:Ministry of Economy (2005)
※IBSグラフ作成
このような状況の中、UAE政府は、建国50周年を迎える2021年までの達成を目指す国家的戦略「UAE Vision 2021」を2010年に公示しました。
高度な専門知識・技術に基づいた産業による経済の発展、それらの産業を外国人に頼らずにUAE国民が担っていくための教育が計画に含まれており(UAE Vision 2021, 2018)、英語は、国内外の外国人のためのものではなく、国民が最先端の知識・技術を学ぶために必要なものしてさらに重要性が増します。
UAEでは小学1年生から英語の授業があり、教師との会話または生徒同士の会話によるスピーキング・テストも実施されます(UAE Ministry of Education, 2017)。公立学校ではアラビア語と英語の二言語で指導するバイリンガル教育への移行が計画されており(MMYS, 2016)、アブダビでは、公立幼稚園でアラビア語・英語のバイリンガル教育が始まり、小学校以降は数学や科学など一部の科目が英語で教えられています(Abu Dhabi Government, 2019)。
多くの私立学校は英語を指導言語としていますが、公立の教育機関ではアラビア語も英語と同様に重視され、例えば、国立ザイード大学(ドバイ)は、アラビア語と英語の両方を必修科目とし、この二言語を使って経済界または学術界で効果的かつ適切にコミュニケーションできるバイリンガル人材を育成することを教育理念としています(Zayed University, 2019)。
UAE政府は、英語教育やグローバル化に対応する人材育成を推進する一方で、アラブ文化を含む多様な価値観がグローバル化によって均一化されることへの懸念や危機感を国内外へ明確に示しています。
アラビア語の習得や使用に関する科学的研究、アラビア語による学術論文や書籍の出版、アラビア語による音楽・映画・文学の推進、学生向けのアラビア語コンテスト開催など、国内及びアラブ諸国におけるアラビア語の地位向上と普及促進を国策として進めている(UAE, 2014; Alfaham, 2019a; Alfaham and Salman, 2019; Aamir, 2019; Salman et al., 2019)ことからも、英語のみではなく、アラビア語と英語の二言語使用を重要視していることがわかります。
UAEの大学生は、約半数が英語で授業を受けることを好み、友人などとのオンライン・チャットで英語を使用していること、多くの学生が親とは主にアラビア語で会話するものの、英語で教育を受ける私立学校に通うケースが増加している同世代のきょうだいや友人とは話題(例:学校生活や学問の話題は英語)や相手(非アラビア語圏出身の相手には英語)に応じてアラビア語と英語を使い分けながら会話すると言われています(木村, 2016)。
このように若者の間では英語を使用する場面が増えていますが、アラビア語が多くのUAE国民やアラブ人にとって重要なイスラム教と結びつきが強い言語であること、歴史的にアラブ民族のアイデンティティとなる言語であることから、「英語の使用が多い」=「アラブ文化やアラビア語を軽視している」とは限らず、UAE国民が少数派である社会環境や言語の特性によってアラビア語の学習・維持が決して容易ではないという葛藤を抱えながらも、アイデンティティのためのアラビア語と学問や仕事のための英語の両方を習得していこうとする学生たちの姿が報告されています(木村, 2016; Hopkyns, 2014)。
つまり、UAEの若者たちの理想像も、英語話者ではなく、アラビア語と英語のバイリンガルなのです。
UAEにおける英語教育・バイリンガル教育において最も興味深いことは、英語の普及によって伝統的なアラビア語やアラブ文化、UAE国民としてのアイデンティティが失われていくのではないかという議論が盛んになっている(木村, 2016; Hopkyns, 2014; Raddawi and Meslem, 2015)にもかかわらず、日本のメディアや一般社会のように、早期からの英語教育やバイリンガル教育をやめるべきであるという見解が見当たらないことです。
むしろ、アラビア語を守るためにアラビア語・英語のバイリンガル教育を推進するべきであると結論づける研究が複数発表されています(Raddawi and Meslem, 2015; Al-Issa and Dahan, 2011)。
また、バイリンガルの二言語使用能力を科学的に解明しようとする研究も次々と行われています。
例えば、2015年〜2016年にニューヨーク大学アブダビ校の出資によって行われた研究では、アラビア語を話す家庭・社会で育ちながら英語で学校教育を受けたバイリンガルの脳機能が脳磁計(MEG)で検査されました。
そして、相手がアラビア語と英語を切り替えながら話した文章を理解するときや、自らが両言語を切り替えながら話すときの脳活動を調べた結果、特に後者の場合は高度な認知力を必要とするため、二言語使用が一般的な認知制御機能を高めるという説に新たな実証的証拠が示されました(Blanco-Elorrieta & Pylkkänen, 2015; Blanco-Elorrieta & Pylkkänen, 2016)。
国内におけるアラビア語の必要性や価値を維持することが容易ではない「外国人が9割」のUAEがバイリンガルの能力をどのように捉え、どのような科学的根拠に基づいてバイリンガル教育を推進していくのかということは、「日本語がだめになるから」と早期英語教育に二の足を踏む日本にとって注目すべき動向の一つです。
そして、UAEのように、日本で生まれ育った日本語・英語のバイリンガルの能力を科学的に解明することも、日本の英語教育を変えるために極めて重要な課題であることがわかります。
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