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日本の子供たちが、英語を身につけて ミライに羽ばたくために。
日本の子供たちが、英語を身につけて ミライに羽ばたくために。
2024.07.17
今回レビューした主な論文：
Catほか著「バイリンガルの経験をどのように定量化するか ～デルファイ調査の結果～（IBS訳）」（2023年発表）
Cat, C. D., Kašćelan, D., Prévost, P., Serratrice, L., Tuller, L., Unsworth, S., & Consortium, T. Q.-Be. (2023). How to quantify bilingual experience? Findings from a Delphi consensus survey. Bilingualism: Language and Cognition, 26(1), 112–124.
https://doi.org/10.1017/S1366728922000359
レビュー著者：Paul Jacobs
翻訳：Yuri Sato
まとめ
・バイリンガル児の言語発達は多様であるため、効果的な支援方法を特定することは複雑で難しい。
・専門家のコンセンサスに基づくQ-BEx質問票は、バイリンガル児の言語経験とニーズを評価するための有益なツールである。
・日本では、バイリンガル児の二言語を評価する方法がますます求められるようになっている。
バイリンガルの人々は多様であり、持っている言語能力も必要な支援のレベルも一人ひとり異なります。
例えば、似たような背景を持つバイリンガルの子ども二人について考えてみましょう。二人とも、両親のうち一人はアメリカ人、もう一人は日本人です。子ども1はアメリカ生まれで、子ども2は日本生まれ。どちらも、社会の少数派言語を家庭で話しながら育ちました。この二人は異なる経験を持っているため、言語の熟達度に違いが出ます。子ども1は、英語優位のアメリカで育ち、会話レベルの日本語力を維持しながらも、英語のほうをより流暢に話すようになります。逆に、子ども2は、日本語だけではなく英語力も高く評価される日本で育ち、英語と日本語の両方で高い熟達度を維持します。
別表（表1）にまとめられている通り、どのように発達するかはこうしたばらつきがあり、二言語の発達には背景的要素が大きく影響することを示しています。同じような背景を持つバイリンガル児であっても、その経験には幅があることから、一人ひとりに合った教育的支援を提供することの難しさが浮き彫りになっています。
バイリンガルの多様性は、専門家が最も効果的な支援方法を特定するうえで課題となります。
バイリンガル児の自然な発達過程を、言語に関わる障害と結びつく発達を区別することは難しい場合があります。バイリンガル児には、モノリンガル児と比べたときに言語産出の遅れや語彙の少なさが見られますが、これらは発達性言語障害（DLD）（※1）の子どもにも共通して見られる特徴です（Bialystok, 2022, p. 58; Kohnert et al., 2009）。
教育者や養育者がこの種の遅れや困難に気づいた場合、過剰特定（over-identification）や過小特定（under-identification）がよく見られます（Bedore & Peña, 2008; 金, 2020）。過剰特定は、多くの場合は教育者が誤った発達予想をしたために、障害のない子どもが誤って特別支援教育を受けてしまうときに起こります。逆に、過小特定は、言語に関わる困難を単に第二言語習得のプロセスだと考えてしまい、潜在的な言語障害を見落としてしまうときに起こります。こうした課題から、バイリンガル児に対するより効果的な支援方法が求められていることが明らかになっています。
言語の評価ツールはさまざまなものがあり、通常は目的に応じて使い分けられています。一般的な言語能力テストには、英語であればTOEFLや英検、日本語であれば日本語能力試験（JLPT）などがあります。ピーボディ絵画語彙テスト（PPVT）などの語彙テストや文法性判断テスト（GJT）は、特定の言語要素をテストするために使用されます。質問紙調査と言語背景調査（Boglou et al., 2012など）は、学習者のプロフィールを作成し、その子どもが経験してきたさまざまな言語や文化、教育環境を理解するために使用されます。
言語能力テストの多くは、片方の言語における一般的な言語能力を確認することはできますが、バイリンガルの子ども全体を見ることはできません。したがって、適切に設計された質問紙調査と言語テストを組み合わせることが、このような生徒たちを支援するための鍵となります。
日本の子どもたちに対する効果的な支援方法が求められていることもまた関係します。日本の公立学校では、第二言語としての日本語（JSL）を学ぶ生徒が増加しています。過去10年間で、日本の公立学校で日本語学習の支援を必要とする生徒の数は、2011年の34,007人から2021年には58,353人となり、約71％増加しました（文部科学省, 2022）。
このような生徒たちのほとんどは、日本語が主要な言語として話されていない家庭の出身です。同時に、英語で授業が行われる学校や二言語を使うバイリンガル教育の学校に通う日本人生徒も多く、学校で初めて英語を学んでいます。この子どもたちもまた、バイリンガル生徒に特化した評価方法を必要としています（※2）。
日本語を母語とする生徒が別の言語を学んだり、日本語を母語としない生徒が日本語を学んだりするなど、多くの生徒がさまざまなタイプのバイリンガルとなっており、複数の言語を評価することに対する学習者のニーズが高まっています。
教育現場では、言語アセスメント質問票を使用し、複数の言語を話す生徒の言語プロフィールを作成します。これは、生徒の現在のレベルを把握し、さらなる支援を提供するために行われます。新しい言語で授業を受ける新たな学校へ入学する際、学習が始まってから言語能力や学力がどのように向上したか、あるいは生徒が言語障害や学習障害の疑いがあるかどうかを確認するために活用することができます（※3）。
言語アセスメント質問票はさまざまなものが存在し、それらが研究者や現場の実践者によって使用されています。しかし、学際的な研究では、これらのアセスメントに具体的にどのようなカテゴリを含めるべきか、という点について合意がまだ形成されていません（Kašćelan et al., 2022 for review）。
この明らかな不一致は、バイリンガル一人ひとりの言語を正確にプロファイリングするためにはどの言語的・認知的・文化的要素が必要不可欠なのか、という点に絡んでいることがよくあります。例えば、第一言語の習得年齢を重視する質問票もあれば、日常的にどれくらい言語に触れているかに焦点を当てる質問票もあります。それらに対し、異なる言語が使われる文脈に注目する質問票もあります。このようなばらつきは、特に言語研究の専門家でない現場の実践者にとっては、データを効果的に解釈するうえで問題を引き起こす可能性があります。
こうした問題意識から、De Catら（2023）は、研究者、教育者、言語聴覚士（SLT）が参加し、バイリンガル児用の質問票に何を含めるべきかという課題について、より統一されたアプローチを確立するための研究を行いました。
この研究（De Cat et al., 2023）は、デルファイ法の実施によってコンセンサス（合意）形成を促すことを目的としました（Iqbal & Pipon-Young, 2009）。デルファイ法は、異なった見解をすり合わせるために、分野を超えて使用されています。この手法では、初めの意見文を作成し、複数回の調査を行うことにより、その意見が採用されるべきかという点に関する参加者間の合意について評価します。
この研究では、11カ国から36人の専門家（研究者および現場の実践者である教師・言語聴覚士）が集まり、計112の意見文を作成しました。そして、これらの意見文は、第1調査にて日本を含む世界30カ国の教師、研究者、言語聴覚士など164名の参加者によって評価され、意見の一致レベルが判定されました。75％の同意が得られた意見文はコンセンサス文書に採用されます。60％～74％の同意が得られた意見文は、参加者のフィードバックに基づいて修正され、第2調査に含められます。同意が60％未満の意見文は切り捨てられました。
第1調査では、74の意見文が合意に達し、最終的なコンセンサス文書に自動的に含められました。第2調査の終了後、さらに24の意見文が合意に達し、合計98の意見文となりました。合意が得られた意見文には、言語障害、言語能力、言語接触と言語使用、子どもの教育と読み書き能力、インプットの質、言語に対する態度、デモグラフィック情報（回答者の属性）などのテーマが含まれていました。これらの意見文は、「Quantifying Bilingual Experience （Q-BEx）」（バイリンガル経験 定量化ツール ※IBS訳）（De Cat et al., 2022）、 の基盤となりました。Q-BExは、この研究で見出されたコンセンサスに基づき、バイリンガルの子どもを評価するために設計されたオンライン質問票です。
以下、この研究でコンセンサスが得られた意見文をいくつか要約してご紹介します。この要約に含めたものは、デモグラフィック情報、言語接触と言語使用、インプットの質、子どもの教育と読み書き能力、言語障害・学習障害、言語能力といった重要なカテゴリです。コンセンサスが得られた計98の意見文すべてについては、今回レビューしている論文（De Cat et al., 2023）またはこの研究チームのウェブ・サイトにて確認することができます。
デモグラフィック情報
デモグラフィック情報は、どのような質問票でも基礎的な構成要素です。子どもの名前、生年月日、性別といったデモグラフィック情報の基本的な項目は、一貫して高いレベルのコンセンサス（90パーセンタイル以上）を得ました。バイリンガルに関連したより具体的な情報としては、子どもがいつその国に来たのか、ほかの国でどれくらいの期間過ごしたのか、といったデータがあります。こうした詳細な情報によって、その子どもが経験したさまざまな環境と言語が明らかになり、言語接触と言語使用についての議論にうまくつながっていきます。
言語接触と言語使用
「言語接触と言語使用」というカテゴリでは、 最も多くの意見文が集まりました。コンセンサスでは、子どもの言語接触と言語使用を1週間あたりの平均で評価することが効果的であるという見解が示されました。これらの言語が使われる文脈（家庭、学校、休暇中など）を記録することも同等に重要です。このような状況は、言語接触の量や種類に大きな影響を与える可能性があるからです。例えば、学校で使われている主な言語は英語かもしれませんが、教師と話すときに使う言語と生徒間の会話で使う言語を調べることで、子どもの言語環境をより明確に説明することができます。
インプットの質
言語接触と言語使用は、特定の文脈における言語の量に焦点を当てます。一方、インプットの質は、どのような種類のやりとりがあるか、どのような種類の言語を吸収しているか、という点に焦点を当てます。この研究に参加した専門家たちで一致した見解によると、インプットの質は、親の学歴、子どもと接している人たちの言語能力、子どもが関わっているプレリテラシーまたはリテラシーにつながる活動はどのようなものか、子どもが友だちと遊んでいるゲームの種類、子どもが異なる言語でやりとりをする相手の人数によって測ることができます。
子どもの教育と読み書き能力
子どもの教育と読み書き能力は、言語使用とインプットの質の両方に関連していますが、この質問票では別のカテゴリとして記されています。子どもが長期間にわたって学校に通えない時期がなかったかどうかを知ることは重要です。母国を追われた難民の子どもたちは、長期間学校に通えない可能性があります。日本では、かなりの数の子どもたちが学校に行けないことに悩み、不登校とされています。最近の報告によると、不登校に分類される児童生徒は299,048人であり、244,940人を記録した前年度より3.2％増加しました（文部科学省, 2023）。学校に行けていないことは、学業で必要とされる語彙の理解度が低いことを示唆するかもしれません。しかし、必ずしもその子どもが特別な支援を必要としているとは限りません。
言語障害・学習障害
また、言語障害と関係のある危険因子があるかどうかを評価するための質問を含める、という点においてもコンセンサスが得られました。質問のテーマは、学習障害や言語発達遅滞の家族歴、早期言語発達のマイルストーン、聴覚に関する問題など多岐にわたります。遺伝的要因は、言語障害・学習障害に影響を与える可能性があります（概要はErbeli et al., 2022を参照）。そのため、家族歴は、潜在的な困難を発見するための貴重な指標となります。さらに、認知的要因と聴覚の問題などの身体的要因を区別することは、子どもたちに対する最適な支援方法を決定するうえで役立ちます。重要な点は、質問票を診断のツールとして使うべきではないものの、潜在的なリスクを特定し、一人ひとりを適切な診断経路に導くうえで役立つということです。
言語能力
そして最後に、言語能力は、子どもの言語プロフィール作成のために評価しなければならない事項の大部分を占めます。しかし一方で、いずれかの言語で特定のテストを何も実施しない場合は除き、質問票は言語能力の最適な測定手段ではない、という点においてコンセンサスが得られました。専門家たちは、質問票以外の方法でそれぞれの言語の能力を直接テストすべきだと指摘しています。
本記事では、バイリンガル児の発達に見られる複雑な性質について、そして、特に質問形式に焦点を当てながら、バイリンガル児専用に設計された評価ツールの必要性について検討しました。De Catら（2023）の研究では、現場の実践者と研究者の双方がバイリンガル児を評価するうえで適切であろうと合意した意見文が提示されています。コンセンサスが得られた意見の一つとして、言語能力は質問票ではなく能力テストで測るべきだというものがありました。冒頭で述べたように、片方の言語における能力を効果的に評価する言語能力テストは数多くありますが、それらによってバイリンガル児の言語スキルを総合的に見ることはできません。このように能力テストには欠けている部分があることから、バイリンガルの生徒に包括的な支援を提供するうえで、適切に設計された質問票調査と言語能力テストを融合させることがいかに重要かということがはっきりとわかります。
De Catら（2023）の研究結果に基づいて開発されたQ-BEx質問票は、教師、研究者、言語の専門家がそれぞれの現場で簡単に使用することができる実用的なツールです。その設計は、専門家間で大筋合意に達した見解に裏付けられており、あらゆる専門分野の間で調査結果をスムーズに共有し、利用することができます。そのため、専門分野の垣根を超えた取り組みにおいて信頼の置ける選択肢となります。Q-BEx質問票は、日本語を含むさまざまな言語で用意されており、Q-BExのウェブサイト（https://www.q-bex.org/）にて詳細を確認することができます。さまざまな文脈における子どもの言語使用や、子どもの各言語に対する態度など、言語能力テストでは見落とされがちだった、より深い情報が得られ、言語能力テストを補うことができます。
バイリンガル児に対する支援の必要性が高まっている日本（文部科学省, 2022）では、バイリンガル児を対象としたQ-BExなどの質問票調査を、言語能力テストや習熟度評価ツールのいくつかと効果的に組み合わせられる可能性があります。
例えば、文部科学省は、外国人児童生徒向けに「JSL対話型アセスメント（DLA）」（文部科学省, 2014）の活用を推奨していますが、 これは、1対1のコミュニケーションとナラティブ（語り）を通じて日本語の能力を評価するものです。スピーキング、リスニング、ライティング、リーディング、語彙の力を測ります。語彙力を測る部分については、子どもが話す言語それぞれを評価することの重要性が認められており、必要であれば日本語以外の言語でテストすることもできます。さらに、「JSLバンドスケール」（川上, 2020）のような資料では、子どもの言語能力のレベルや認知発達に基づいて調節するダイナミックな測定基準が示されており、子どもの能力を繊細に評価することが可能になります。つまり、測定基準が年齢に応じて変わるため、小学1年生の評価方法と小学5年生の評価方法は異なるということです。子どもは成長し、能力も伸びていくため、JSLバンドスケールの冊子は、その変化を正確に測るうえで役立ちます。
最後に付け加えると、一般的な言語能力の評価ツールや質問票だけでは、言語障害や学習障害を特定するには不十分です。前述したように、障害の過小特定も過剰特定も数多く発生しています。これは主に、言語能力テストのスコアに依存していることが原因です。
今回ご紹介した研究結果は、バイリンガル研究とその実用化における透明性を高めるうえで大きな一歩となります。このようなコンセンサスの形成が進むことにより、研究の透明性が高まり、研究者、 言語聴覚士、教師だけでなく、支援対象の子どもたちにも役立つことを期待しています。
（※1）言語発達の一つまたは複数領域における遅れや特定の困難を特徴とする神経発達の状態。認知、感覚、運動、情動における機能の低さは見られない。人口の約5～7％がこの障害を持つ（Law et al., 2000）。
（※2）現在、日本では99校のインターナショナル・スクールがある（International Schools Database, 2024）。国際バカロレア（IB）のプログラムを導入している学校は241校あり、その多くが英語で授業を行う（文部科学省IB教育推進コンソーシアム, 2023）。
（※3）質問票は障害を診断することを目的としたものではなく、のちに別の方法で診断され得る潜在的なリスクを特定するためにのみ使用されるべきである。
Bedore, L. M., & Peña, E. D. (2008). Assessment of Bilingual Children for Identification of Language Impairment: Current Findings and Implications for Practice. International Journal of Bilingual Education and Bilingualism, 11(1), 1–29.
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http://www.akashi.co.jp/book/b505172.html